新型出生前診断を受けることについてご紹介します

新型出生前診断を受けることにより障害が見つかる確率

近年、胎児が障害者かどうかを調べるため出産前の新型出生前診断を受ける妊婦が増えています。
新型出生前診断で羊水を検査事により、お腹の中にいる赤ちゃんがダウン症などの障害があるかどうかを調べ産むかどうかを決める事もあります。
染色体疾患に関しては、羊水を調べる事で９９．９パーセントという高確率で判明するため受ける価値はあるでしょう。
特に、母子家庭や金銭的な問題を抱えている親にとっては、子供にどれくらいお金をかけられるかを真剣に考える必要があるため産まない事が子供への優しさであり親としての責任でもあると言えます。
もし、新型出生前診断を受けた事により子供が障害者である事が判明した場合、重い決断をしなければなりません。
０．０１パーセントの確率で健康な子供が産まれるとも考えられますが、発達した医療技術を信用して大事な決断をし、別の機会に新たな命を授かる選択肢に繋げるチャンスもあるため前向きな検査だと言えます。

新型出生前診断を受ける人々の割合が増加している理由

日本では2000年から新型出生前診断が可能となり、診断を受ける際は健康保険が適応されるようになりました。
診断が開始された当初から2005年までの間は年間約1500人しか検査をされていませんでしたが、2006年以降になると診断を受ける方々の割合が約2.6倍にまで増加しています。
昨今、新型出生前診断をおこなう方々が増えている背景には、検査の簡易化と詳細な検査結果が提示されるようになったことが理由に挙げられます。
以前であれば妊娠3か月から4か月の胎児のDNA組織を採取して、生検をしなくてはいけませんでした。
生検採取は時間がかなり掛かり、結果が出るまでに1か月の時間を有する場合もありました。
ところが2012年に「ベンチマークテスト」というアメリカが開発した新たな新型出生前診断が導入されて、生検ではなく羊水に含まれる細胞を採取して短時間で詳細な検査結果を示されるようになっています。
母子共に負担の掛からない検査なので、実施される方が増加しました。